外国人の国ごとの人材の特色|外国人雇用のための外国人求人マスター

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国や地域ごとの外国人材の特徴

国籍を問わず、個々人で性格や人間性が異なることは当然ですが、その出身国・地域の文化や民族性などが、人の思考や行動に影響を与えるのも事実です。ここでは一般的によく言われる、国・地域ごとの外国人材の特徴・傾向を紹介します。
実際に外国人材を雇用することになったら、あまりステレオタイプに決めつけたり先入観を持つことは避けるべきですが、その人の出身国・地域の文化や事情、物事の考え方をよく調べる必要はあるでしょう。

(1)中国人の特徴

仕事に関する考え方としては、キャリアを積み重ねてやがて独立起業することが重視されます。またプライドが高く面子を重んじる傾向があるので、指導する際にはこれを念頭に置き、別室で話すなどの配慮をした方がよい場合もあります。
基本的には合理主義で、相手が自分に利益をもたらさない人と判断した場合、冷たい対応をすることがあります。

(2)インド人の特徴

インドは国民の約8割がヒンズー教です。宗教を重んじる傾向がありますので、採用した人がインド人の場合は、食事などの配慮が必要な場合もありますので、宗教観を聞くと良いでしょう。
仕事をする上では高い専門性や技術を身に着けることが好まれ、自己主張がはっきりとしていて、評価が公平であることを重視します。処遇や人事評価で合理的な説明を求めることも考えられますので、備えておく必要があるでしょう。

(3) ベトナム人の特徴

ベトナム人は仕事よりも個人や家族を大切にする傾向があります。そのため仕事のミッションとして「組織のため」「会社のため」という概念を掲げるよりは、その会社が目指す本来の目的、社会的意義などをきちんと説明すると良いでしょう。
実力主義で学習意欲が旺盛なため、教育の機会を与えれば真面目に習得してくれるので、組織力向上につながるでしょう。年功序列のような考えではなく、能力に応じた評価をする必要があります。

(4) ブラジル人の特徴

ブラジル人から日本へ来る人は日系ブラジル人が多く、基本的には親日派が多いと言えます。日本人の感覚で見ると時間にルーズな傾向があり、時間管理をする場合は規則として必要なことであると最初に説明しましょう。 賃金を重要視するので、

(5) フィリピン人の特徴

フィリピンは世界的にも出稼ぎが多い国として知られており、国も出稼ぎを推奨しています。直接雇用したり長期に雇用したりする場合は、フィリピンが指定する人材派遣会社を通じて採用する必要があります。
東南アジアの国としては珍しく英語が公用語であるため、どこの国へ働きに出ても意思疎通がしやすいという特徴があります。社内で英語の書類や文章などを扱う際の戦力としても期待できるでしょう。
気質としては社交的で、人とのつながりを大切にします。時間に対してはルーズな傾向があるので、就労管理についてはよく説明をする必要があるでしょう。

(6) ネパール人の特徴

最近増加しているのがネパールからの労働者です。ネパールはインドと同様にカースト(身分制度)が今でも残っており、格差を超えてまで這い上がるより、現状の中で満足する傾向があり、向上心があまりないことにつながっています。このことから何か事があった場合に、自分で解決するよりは周囲に助けを求める傾向があると言われています。その分、助け合いの精神に富んでいるとも言えます。
時間に関してはルーズな傾向があります。

(7) オーストラリア人の特徴

広い国土に似合って、おおらかで明るくフレンドリーな人が多い傾向があります。意思表示がハッキリしていて遠慮なくものを言えますが、プライドが高い面もあるので、何かを指摘する際などは配慮しながら伝えるよう心がけます。
また国全体で禁煙化が進んでいるため、喫煙者を敬遠する傾向があります。職場内の喫煙対策(禁煙・分煙など)が整っていない場合はこの機会に行うと良いですね。話をする際は、相手の言葉を相槌などで遮らず、最後まで聞くようにしましょう。

(8) 韓国人の特徴

儒教の国である韓国では、目上の人を敬うことを大切にします。相手を呼ぶ際には「様」をつけるなど丁寧な言葉を好みます。多くの外国人労働者の出身国が時間にルーズなのとは異なり、韓国人は時間に対してせっかちな傾向があります。
また特に日本との関係性としては、歴史的・政治的な背景があります。それぞれの国で受けてきた教育や接してきた情報、考え方には違いがありますから、従業員同士でも、そのような両国の関係性や歴史認識などの話題に触れることは注意が必要です。

(9) アメリカ人の特徴

多くの民族が共存するアメリカは競争が激しい社会です。その中で生きていくために、自己主張をはっきりして高いプライドを持った人が多いと言われています。
仕事の考え方としてはスペシャリスト志向があり、組織の中でも人員に空きが出ると、社内で埋めるよりは外部からその道の専門家を募集することが多いです。このため学生の段階から職業意識と専攻がはっきりしていて、一度組織に属しても、同じジャンルであれば別の組織へ転職することも全く普通に行われます。担当する業務はあらかじめはっきりさせ、ミスマッチのないことが求められます